インターネットアンケート調査調査の統計学

インターネットアンケート調査とは、インターネットなどで回答者を公募し、アンケートの回答をWebサイトで行う方法です。

インターネットアンケートは、回答者を公募して行う調査です。

調査対象者リストがなくても可能、サンプリングなしでも可能、調査員が不要、回答データはそのまま集計できるなどのため、短期間で調査結果が判明する、調査費用が安い、大量の標本数が確保できるなどの長所があります。

一方、インターネットアンケートでは、回答者が性・年齢や氏名を偽ることができるため、回答者の匿名性、代表性のあいまいさ、謝礼目当ての重複応募などの欠点もあります。

インターネットアンケートには、調査会社のモニター会員対象の「クローズ型調査」と、Webサイト訪問者、メールマガジン読者やテレビや新聞広告などで告知・依頼する「オープン型調査」があります。

インターネット調査の専門会社では、モニターの特性を把握していますので、例えば東京都内在住の子供のある30歳代既婚女性を調査対象とするアンケート調査を実施することができます。

個人情報保護法により住民基本台帳などの閲覧が不可能になり、従来の統計的な標本抽出ができない、調査費用の削減などの調査環境の悪化により、インターネットアンケート調査が全盛になっています。

しかし、インターネットアンケート調査は、国民全体や特定地域の20歳以上の男女個人などを対象とする世論調査、意識調査や使用実態調査には適しません。

インターネットを利用しない人、アンケート調査に無関心な人や個人情報の流出を懸念して忌避する人が、対象に含まれていないからです。

一方、多数の回答者があれば、全体の傾向が把握できることもありますので、調査モニターの回答から全体を推計するための研究も行われています。