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完全順位法（whole ranking method）は、調査やアンケートにおいて複数の選択肢を提示し、回答者にそれらすべてに順位を付けるよう求める質問法である。この方法は、対象となる選択肢すべてに対する相対的な優先順位や重要度を明確に把握することができるため、特に選択肢が少数である場合には有効な手法である。例えば、ある製品の機能やサービスの評価項目が5つ程度であれば、回答者はそれらすべてについて1位から5位までの順位を付けることが比較的容易であり、結果として具体的な優劣や好ましい順序を明確に示すことができる。しかし、完全順位法には選択肢の数が多くなるにつれて回答者の負担が増加し、順位付け自体が困難になるという欠点が存在する。選択肢が10個程度であれば、回答者はある程度の努力をもって順位付けを行うことができるものの、選択肢が20個、30個と増加すると、順位を付ける際の認知的負荷が著しく高くなり、回答者が混乱したり、回答の質が低下する可能性がある。また、選択肢すべてに順位を付けなければならないというルール自体が、回答者にとって大きな心理的ストレスとなり得る。このような状況では、回答者が途中で回答を諦めてしまう、もしくは適当な回答をする傾向が高まるため、データの信頼性が低下するリスクも伴う。さらに、完全順位法においては、順位付けの一貫性を保つことも課題となる。選択肢の数が多い場合、回答者は1位や2位など上位の順位については比較的明確に判断できるものの、下位の順位付けについては重要度の差異が曖昧になることが多い。その結果、回答者がランダムに順位を付けてしまうことも考えられるため、データ解析において信頼性の低い情報が混在する可能性がある。このような欠点を補完するため、選択肢の数が多い場合には完全順位法ではなく、一部順位法が用いられることが一般的である。一部順位法は、完全順位法とは異なり、選択肢の一部に対してのみ順位付けを求める手法であり、回答者の負担を大幅に軽減することができる。この方法では、例えば提示された20の選択肢のうち、最も重要と考える5つの項目に順位を付けるよう指示することで、回答者は重要度の高い項目に集中して評価を行うことができる。その結果、回答の質が向上し、データの信頼性も確保されやすくなる。また、一部順位法では、回答者が重要度の低い選択肢について無理に順位を付ける必要がないため、心理的ストレスも軽減される。このように、完全順位法と一部順位法はそれぞれ異なる特徴を持ち、調査の目的や選択肢の数、回答者の負担を考慮して使い分けることが重要である。完全順位法は選択肢が少ない場合や、全体の相対的な順位関係を把握したい場合に適しており、一方で一部順位法は選択肢が多い場合や、特定の上位項目に焦点を絞って評価を行いたい場合に有効である。例えば、マーケティング調査において顧客が製品の複数の特徴をどのように評価しているのかを明らかにする際には、選択肢が5つ程度であれば完全順位法を用いることで詳細な順位関係を把握できる。しかし、選択肢が20以上に及ぶような大規模な調査では、完全順位法を適用することは現実的ではなく、回答者の認知的負担を軽減するために一部順位法が選択されることが多い。また、実際の調査設計においては、完全順位法と一部順位法の適用を工夫することで、効率的かつ信頼性の高いデータを収集することが可能となる。例えば、初期段階で一部順位法を用いて重要な選択肢を抽出し、その後の詳細調査において完全順位法を適用するという二段階の調査設計も考えられる。このような方法を採用することで、回答者の負担を最小限に抑えつつ、選択肢全体に対する順位関係を効果的に把握することができる。さらに、完全順位法や一部順位法を適用する際には、回答者の属性や背景も考慮する必要がある。例えば、専門知識を有する回答者に対しては完全順位法を適用することで詳細な順位付けが期待できるが、一般の回答者に対して同じ手法を用いると回答の質が低下する可能性があるため、調査対象に応じた適切な手法を選択することが求められる。このように、完全順位法は選択肢の数や回答者の状況に応じてその適用範囲や効果が大きく異なるため、調査設計においては手法の特性を十分に理解し、適切に選択することが重要である。