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トーメンは豊田通商に，ニチメンは双日に

トーメンは三井物産の棉花部に始まる．値動きの激しい相場に敏速に対応するために，東洋棉花株式会社として大正９年(1920)に分離独立しました。

投機的な相場には三井の名前はふさわしくないとして，三井を社名に冠することは許されなかったです。

ニチメンは，日本綿花株式会社として，明治25年(1892)に大阪で設立されました。

当時のわが国の綿花貿易は神戸居留地の外国貿易商人に跳梁独占されていました。

これに対抗するために，摂津紡，平野紡，尼崎紡，天満紡の４当事者は，綿花商等を糾合して25名で綿花輸入を自らの手で行う機関としてこの新会社を設立しました。

品質のいい印度綿花視察のために外務大臣大隈重信の支持を得て，明治22年に外務省書記官佐野常樹氏を団長とし，大阪紡と三重紡の担当者を派遣しました。

これがこの会社設立の契機となり，佐野氏が初代社長に就任．その後，幾多の試練を経て，トーメンは豊田通商に2006年に吸収合併され，ニチメンは日商岩井と2003年に対等合併して，双日に社名を変えています。

トーメンは1920年に三井物産棉花部から独立し、東洋棉花株式会社として設立されましたが、その設立には複雑な背景がありました。当時、三井物産は世界市場での綿花取引の拡大を目指していましたが、投機的な取引やリスクの高い事業活動を行う場合に「三井」の名を冠することが制約となることを懸念していました。そのため、独立した法人として東洋棉花が設立されたのです。設立当初から綿花の輸出入や国内販売に注力し、業績を伸ばしていきました。一方で、トーメンの独立には三井物産が完全に離れたわけではなく、資本的なつながりを維持しながら事業を展開していきました。その後、東洋棉花は繊維製品だけでなく、化学品や機械の輸出入にも事業を拡大し、戦後の高度経済成長期には多角化を進めることで大きく成長していきます。特に1970年代には中東地域での石油関連プロジェクトに参入し、これが大きな利益を生む契機となりました。その後、企業のグローバル化が進む中で、東洋棉花は「トーメン」と改称し、総合商社としての地位を確立していきました。しかし、2000年代初頭に経営環境が厳しくなり、他の商社と競争する中で資本基盤の強化が課題となりました。この結果、2006年に豊田通商と合併し、その傘下で事業を再編成していきました。一方、ニチメンの歴史はさらに遡り、1892年に日本綿花株式会社として設立されました。当時の大阪は、国内綿花産業の中心地でありながら、輸入棉花の調達は神戸の外国貿易商人が独占していました。国内の紡績会社は原料綿の安定供給を確保する必要があり、この課題に対応するために日本綿花株式会社が設立されました。同社は設立当初から国外の棉花産地での直接取引を重視し、特に品質の良い印度綿花の調査に力を入れました。この背景には、当時の日本政府からの強い支持もあり、大隈重信の後押しで外務省から佐野常樹氏が派遣され、初代社長に就任しました。佐野氏は現地での調査活動を精力的に行い、日本の綿花産業の発展に寄与しました。その後、日本綿花は次第に事業を拡大し、国内外での取引を強化しました。特に戦後の復興期には繊維製品の輸出が大きく伸び、これが企業の成長を支える基盤となりました。さらに、1960年代以降は多角化戦略を進め、繊維分野にとどまらず、化学品、金属、食品などの取引にも進出しました。この多角化により、ニチメンは総合商社としての地位を確立していきました。しかし、1990年代のバブル経済崩壊後の長引く不況や、総合商社間の競争激化の影響で、経営環境は厳しさを増していきました。2000年代初頭、ニチメンは同じく厳しい経営状況にあった日商岩井との合併を選択し、2003年に「双日」として新たなスタートを切りました。この合併により、両社の経営資源が統合され、収益基盤の強化が図られました。以後、双日はグローバル市場での競争力を高めるべく、事業の選択と集中を進めています。このように、トーメンとニチメンは、それぞれ独自の経営戦略や歴史を持ちながら、時代の変化に対応していく中で、企業の存続と成長を実現してきたのです。