訪問面接調査の統計学

訪問面接調査の統計学

訪問面接調査とは、調査員が対象者宅を訪問し、対象者本人に質問してその場で回答を得る方法です。

訪問面接調査は、対象者に直接会うため、対象者本人の回答が確実に得られ、調査への理解や協力が得やすいメリットがあります。

また、質問の意図が伝えやすい、調査員の判断で枝分かれ質問を効率的に進められる、調査員の観察による情報も得られる、記入ミスが防ぎやすい、見せる、聞かせる、触らせるなどによる調査が可能、などの長所もあります。

複雑で説明を要する質問がある調査、商品見本などを見せる、聞かせる、触らせるなどの体験が必要な調査、対象者が子供や老人など質問や回答方法の理解が困難などの際に適した調査方法です。

しかし、対象者を訪問するには、氏名と現住所がわかる対象者リストがなければ困難です。

対象者リストとしては、官公庁のリスト、私的機関のリスト、自社で収集したリストが考えられますが、選挙人名簿や住民基本台帳など官公庁のリストは、公共目的の調査以外では閲覧不可能です。

リストを用いず、住宅地図をもとに、現地で対象者を抽出するエリアサンプリングという方法もありますが、いずれにしても生活時間の夜型化などによる対象者の不在や、（カメラ付き）インターホンの普及等による拒否の増加で、調査は困難になっており、対象者と面接できるまで時間を要する場合も少なくありません。

このような事情を背景に、調査会社によっては、インターネット調査のモニター会員を対象に、訪問面接調査や郵送l調査の対象者を募集するといった方策も提案されています。

対象者リストの問題に加え、調査員の面接技術の質が調査結果に反映する、調査員の教育・管理・監督が困難、多くの人手や訪問のための交通費を要するための調査費用が高いなどの点も踏まえておく必要があります。

いずれにしても訪問面接調査の調査環境は、厳しくなっています。