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エビデンスに関する情報の使用

収集した情報は、生活用品・衛生用品の販売、一般用医薬品の販売、健康食品等に関する相談、処方箋の監査・疑義照会・服薬指導、生活指導、薬歴作成など、全ての場面において使用する可能性があります。

その中で、どの程度の信頼性がある情報なのか、あるいか、どの程度不特定多数に応用できる情報なのかを判断しなければ誤った判断をしてしまう危険性があります。

その代表的な例が健康食品などに関する使用者の個人的な感想です。

健康食品のインターネット販売を行っているWebサイトの中には、「常勤の薬剤師スタッフがおり、スタッフ自らが使用して安全性を確認しています」などとアピールしているものもあります。

これはいかにも信頼できそうな話ですが、実はとんでもない話で、薬剤師が数人で使用して安全であれば不特定多数にも安全という根拠にはなりません。

しかも、使用して安全という根拠が主観的な印象であって、血液検査などの異常を確認したものでもありません。

もし、健康食品の使用について相談を受けた場合、メーカーのパンフレットだけを見て判断した内容を説明することは非常に危険であり、論文などを収集し、相談者の希望に合っているかどうか、有用かどうか、安全かどうかを客観的に判断したうえで、その内容を説明する必要があります。

エビデンスに関する情報の作成・発信

現在、薬剤師を取り巻く環境は劇的に変化し、がん、感染制御、妊婦・授乳婦など様々な分野の認定薬剤師・専門薬剤師が制度化されています。

それらの資格を取得するためにはそれぞれの分野で臨床経験を積むだけでなく、それぞれの分野に関係する内容で研究を行い、学会発表や論文執筆を行うことが要件となっているものも多くなっています。

しかし、学会等での発表を見る限りにおいて、統計手法の選択の根拠として、p値を理由とし、有意差がついた検定方法だから選択したというものも少なくありません。

これはデータの改ざんと同じ意味を持ちますが、そのことを認識しているとは到底思えません。

また、研究デザインと発表者の結論が乖離しているものもよくあります。

研究結果からどの程度のところまで言及できるかどうかは研究デザインによって大きく影響を受けます。

臨床研究の結果は、そのまま、医療現場で参考となることもあり、仮に意図的ではなかったとしても誤った結果を公表することは、社会や医療全体に対して悪い影響を及ぼしてしまうのです。

病院・薬局だけでなく、家庭でもパソコンが普及し、統計解析に関するソフトウェアも、統計に関する本の付録になっているものやインターネット上に無料で公開しているものも多くなってきたため、使いやすい状況になっています。

逆に、そのことが誤った研究結果を生じさせる要因にもなっています。

つまり、基本的な理論を理解していなくても、本の内容に沿ってソフトウェアにデータを入力すれば結果を求めることができます。

しかし、統計解析ソフトウェアは、入力されたデータがその解析方法に適しているかどうかまでは判断できないものがほとんどであるため、誤った解析方法を選択しても結果を表示してしまうのです。

そのため、自分で複雑な計算式を駆使して計算できるようになる必要はありませんが、解析手法を正しく選択できるようになる必要があります。

エビデンスの活用は、医薬品の販売、服薬指導、健康食品の使用に関する相談など、多岐にわたる場面で重要な役割を果たします。しかし、どの情報が信頼に足るもので、どの程度広い範囲に適用できるのかを正確に判断しなければ、誤った判断を行うリスクが高まります。特に、健康食品に関しては、使用者の個人的な体験や感想に基づく情報が信頼されやすい一方で、こうした情報に依存することは非常に危険です。インターネット上では、「常勤の薬剤師が自ら使用し、安全性を確認しています」といった宣伝文句を掲げるサイトもありますが、薬剤師が数名で使用した経験が不特定多数に対する安全性の根拠になるわけではありません。主観的な使用感ではなく、客観的なデータや血液検査の結果など、具体的なエビデンスに基づいて安全性を評価する必要があります。健康食品に関する相談を受けた際には、メーカーのパンフレットや宣伝文句だけを鵜呑みにせず、学術論文などの信頼できる資料を収集し、相談者の希望に合った安全かつ有用な情報を提供することが求められます。エビデンスの誤用は、誤った健康情報の拡散や、不適切な自己判断による健康被害の原因となり得るため、特に慎重な姿勢が必要です。薬剤師の役割も大きく変化しており、がん治療や感染制御、妊婦や授乳婦への対応など、専門的な分野での認定資格が制度化されるようになっています。これらの資格を取得するためには、それぞれの分野での臨床経験を積むだけでなく、研究活動を通じて学会発表や論文執筆を行うことが求められる場合も多くあります。しかし、研究発表の中には統計手法の選択が適切でないケースも見受けられ、p値のみに依存して有意差があるか否かで結果を解釈する例もあります。これは、データの恣意的な操作と同等の問題を引き起こす可能性があり、無意識のうちに誤った結論が導かれてしまうこともあります。また、研究デザインと発表者の結論が乖離するケースもあり、研究結果をどの範囲で言及できるかは、その設計に大きく依存します。臨床研究の結果がそのまま医療現場での判断材料となることもあるため、意図的でないとしても誤った情報が公表されることは、医療や社会全体に深刻な影響を与える可能性があります。さらに、家庭や職場でのパソコンの普及により、統計解析ソフトの利用が容易になった一方で、誤った解析手法の使用が問題となる場合も増えています。統計解析ソフトは便利な反面、入力されたデータが適切な解析手法に合致しているかどうかを判断できないため、使用者が基本的な理論を理解していなければ、誤った結果が出力されてしまうリスクがあります。複雑な計算を自力で行う必要はありませんが、正しい解析手法を選択するための知識を身につけることは不可欠です。統計解析の誤用は研究結果の解釈を誤らせ、それが医療現場や社会に悪影響を及ぼす可能性があるため、研究者や薬剤師は解析手法の選定において慎重な判断を行わなければなりません。研究発表を通じて得られたエビデンスが医療現場で適切に活用されるためには、研究者自身がデータの信頼性と限界を正確に理解し、結論に結びつける必要があります。特に、医療や健康分野では、エビデンスに基づいた判断が治療効果や患者の安全に直結するため、誤った解釈を避けるための十分な配慮が求められます。また、研究者や薬剤師は、自らの知識や経験をアップデートし、最新のエビデンスに基づいて意思決定を行う責任があります。医療分野のエビデンスを活用する上で、質の高い情報を提供することはもちろん、情報を受け取る側にもエビデンスを正しく理解し活用できるような教育が必要です。エビデンスに基づいた医療が広く普及するためには、研究者、医療従事者、患者が一体となって情報の質を高め、信頼性のある判断を共有することが不可欠です。したがって、エビデンスの取り扱いにおいては、単に情報を集めるだけでなく、その情報がどのように得られたのか、どのように評価すべきかを理解する姿勢が重要です。