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日本標準商品分類

日本標準商品分類

日本標準商品分類（JSCC）は、統計の調査結果を商品別に表章する工業統計調査、生産動態統計調査などで用いられる。

現在の分類は1990年の体系である。その前の改訂が1975年であったから、15年ぶりの改訂であった。その15年間に技術革新や消費者ニーズの高度化、多様化などがあり、現実の商品の生産、流通への対処からも改訂が必要となった。

また、1980年代以降の類似の国際標準分類への対応もあって改訂が必要であった。

貿易や関税率などの側面から世界関税機構（WCO）が新しい商品分類（商品の名称及び分類についての統一システム、HS）を1983年に設定した。

また、国連統計委員会も1985年に標準国際貿易分類（SITC）の第三次改訂を行った。

このHSが日本でも貿易統計に利用されるようになったからである。

なお、日本標準商品分類では、サービス、土地、地下にある資源などは対象外になっているものの、電気、ガス、用水は対象となっている。

日本標準商品分類は、商品を類似するものごとに集約することに目的があり、その分類基準の原則として、

�@商品の用途

�A商品の機能

�B商品の材料

�C商品の成因

の４点が上げられている。

一つの商品は、原則として一つの分類項目に分類される。

もし一つの商品を複数の項目に分類する必要があるときは、主たる分類項目を明示して、他の必要な項目にその同一商品を再掲することにしている。

また、複合機能商品の分類は、その主たる機能に基づいて決定しており、それが困難な場合は製造費の中で最も大きい比重を占める機能によって分類されている。
分類の構成として、大分類は10項目ある。

ただし、分類不能を除く9分類の中分類以下の構成は複雑である。

実際上は中分類番号を基本コードとすることが多く、中分類は2桁表示である。

小分類以下は、原則として小分類が3桁、細分類が4桁、細々分類が5桁で整理されている。

大分類の整序については、商品の用途で分離し、順序は原則として粗原料的商品から最終的商品へ、最終製造品は生産財から消費財的商品に配列されている。

中分類では、汎用的機能から特定機能をもつ商品へ、加工度の低い商品から高い商品へ、などの順に配列されている。

小分類以下では、機能、用途、材料などのほか、各中分類ごとの商品の生産や流通の実態などによって配列されている。

このように日本標準商品分類は商品数も多く、個別商品がどこに属しているかを探すのに苦労が伴う。

同一商品の再掲など、利用者への便を図っているものの、利用者も各分類段階の配列の原理をある程度知っておく必要がある。