DI(ディフュージョン・インデックス):景気の浸透(Diffusion)度|サーベイデータでは判断DIが指標【統計学・統計解析講義基礎】

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DI(ディフュージョン・インデックス):景気の浸透(Diffusion)度|サーベイデータでは判断DIが指標【統計学・統計解析講義基礎】

DI(ディフュージョン・インデックス):景気の浸透(Diffusion)度|サーベイデータでは判断DIが指標【統計学・統計解析講義基礎】
DI(ディフュージョン・インデックス)と呼ばれる指標は景気の浸透(Diffusion)度を表すもの。欠点を補完するためコンポジット・インデックス(Composite Index, CI)と呼ばれる指数が景気動向指数の参考指標として作成されている。サーベイデータのDIでは「増加する」「変わらない」「減少する」などの判断を調査し、これから判断DIと呼ばれる指標が作成される


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DI(ディフュージョン・インデックス):景気の浸透(Diffusion)度

 

一般にDI(ディフュージョン・インデックス)と呼ばれる指標は景気の浸透(Diffusion)度を表すもので、内閣府の景気動向指数DIはその典型です。

 

経験的に景気変動を反映すると認められているn種類の系列のうち、前期に比べて拡張方向に動いている系列の数をn+とするとき、DIはn+/nと定義されます。

 

経済活動の水準を表すための指標として最も基本的な概念であるGDPは、四半期ごとにしか速報が公表されません。

 

そのため、GDP速報を補完する意味で月次系列である内閣府の景気動向指数(DI)は景気動向の判断に効果的に利用されています。

 

そこでは、採用系列の各月の値を3ヶ月前と比較して増減を判定し、採用系列数に占める拡張系列数の割合をDIとしています。

 

内閣府では先行、一致、遅行の3つのDIを作成しており、一致指数が景気動向を表すものです。

 

なお、先行指数は景気の動きを予測するため、遅行指数は景気の局面を確認するために利用されています。

 

現時点では、12系列が先行系列(Leading index)、11系列が一致系列(Coincident Index)、7系列が遅行系列(Lagging Index)と分類されています。

 

一致系列には鉱工業生産指数、大口電力使用量、製造業所定外労働時間指数、百貨店販売額、営業利益(全産業)、有効求人倍率などが採用されていますが、過去何回かにわたり系列の変更がなされてきました。

 

採用される系列は基本的に月次データであり、採用の基準としては、統計の速報性、景気循環との対応などが考慮されます。

 

DIの定義から、一致系列が50%以下となる期間が景気の下降期、DIが50%以上となる期間が景気の上昇期とみなされます。

 

DIは変化方向を集計したものですから、経済活動の水準ではなく、その変化を指数化したものです。

 

とくに、DIの変動は経済活動の水準ではなく変化率を表します。

 

DIは景気変動の方向を指示しますが、変動の大きさや成長率の大小については直接的な乗法は含んでいません

 

コンポジット・インデックス(Composite Index, CI)

 

そのような欠点を補完するものとして、1984年からコンポジット・インデックス(Composite Index, CI)と呼ばれる指数が景気動向指数の参考指標として作成されています。

 

CIの定義は複雑ですが、各系列の「変化率の加重平均」がCIの変化率に相当するように作成されています。

 

したがって、CIは景気の水準を表現する量的な指標であり、DIが景気の変化方向を質的に表しているのとは、この点で異なっています。

 

CIが上昇している時期にはDIはおおむね50%を超えており、CIが下降している時期には50%を下回っています。

 

なお、各種の経済統計で利用されている景気循環の定義で利用されている景気基準日付は、内閣府が判定し公表しているもので、基本的には一致指数のDIを利用しています。

 

ただし個別系列の変化を滑らかにしてヒストリカルDI(HDI)と呼ばれる系列が用いられます。

 

HDIとは各系列ごとに山と谷を設定し、谷から山にいたる期間はすべて上昇、山から谷にいたる期間はすべて下降としてDIを算出するものです。

 

HDIが50%を下から上に切る直前の月が景気の谷、上から下に切る直前の月が景気の山に対応します。

 

 

サーベイデータでは判断DIが指標

 

企業に対し業況感、売り上げ、資金繰りなど企業活動全般について主観的な判断を調査するサーベイデータは、内閣府の景気動向指数と並んで広く利用されている景気指標で、日銀の「主要企業短期経済観測調査」(短観と略称)、財務省の「景気予測調査」などがあります。

 

これらの調査では設備投資などの金額について将来の予測値、計画値を調査する一方で、業界の動向や在庫水準などの項目に関する主観的な判断を調査しています。

 

サーベイデータのDIでは「増加する」「変わらない」「減少する」などの判断を調査し、これから判断DIと呼ばれる指標が作成されます

 

判断DIは回答者のうち「良い」を+1、「悪い」を−1として百分率表示したもので、−100から+100までの値をとります。

 

この点で0から100までの値を取る内閣府DIとは異なっています。

 

多くのサーベイデータにおいて、業況、製品需給、製品在庫、製品価格などの各項目について判断DIが計算されています

 

判断DIは単純な指標ですが、主要企業の意思決定に関わる者から回答を得られる場合には、直接数値を調査するよりも効果的です。

 

なお、業況のように水準に関する判断DIの動きは景気の動きとほぼ一致します

 

景気動向指数が経済活動の変化を指標化しているのに対して、経済活動水準を指標化したCIと似た性格の指標です。

 

 

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