有意水準αの上昇を抑える方法【多変量解析】

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有意水準αの上昇を抑える方法|【多変量解析・統計学・統計解析】

有意水準αの上昇を抑える方法【多変量解析】


目次  有意水準αの上昇を抑える方法【多変量解析】

 

 

有意水準αの上昇を抑える方法

 

タイプ1・タイプ2エラーを統制し,有意水準αの上昇を抑える方法

 

統計的推論のためにMRCが用いられる際には,タイプ1エラー(Type IError)およびタイプ2エラー(Type II Error)の可能性を調整し制御することが重要である。

 

多くの統計の基礎的な教科書で述べられているように,タイプ1エラーとは帰無仮説が本当は正しいにもかかわらず,それを棄却してしまう可能性のことであり,タイプ2エラーとは帰無仮説が本当は誤っているにもかかわらず, それを採択してしまう可能性のことである。

 

タイプ1エラーは「ないものを発見してしまう」ことであり,タイプ2エラーは「あるものを見落としてしまう」ことである。

 

タイプ1エラーの統計的な確率は,1つの仮説を検証するとき,研究者自身が危険率αとして決定するものであり,典型的にそれはp < 0.05である。

 

しかし複数の仮説を検定するときは,αをそれぞれの仮説に対して0.05とするべきかどうか仮説の集合に対して大きめにするべきかどうかという問題が生じる(一実験あたり(experimentwise)とか調査あたり(investigationwise)の危険率などとよぱれる)。

 

これはMRCをするときには重要な問題である。

 

なぜなら. MRCは複数の仮説検定を含んでいるからである。

 

たとえば同時重回帰分析には値の統計的有意性の検定と、それぞれの予測変数の偏回帰係数の検定が含まれている。

 

したがって。5つの予測変数があれば,少なくとも6つの仮説が検定されることになる(部分相関,偏相関,素点の偏回帰係数,標準偏回帰係数などの値は同一であり,したがって別々の仮説を構成するものではないため,これらの統計的有意性の差別化について考慮する必要はない)。

 

階層的,ステップワイズ,総当たりの回帰にともなう検定はもっと多くなる。

 

なぜなら,それらは複数の同時回帰分析を含んでおり,各ステップで異なる検定をしなければならないからである。

 

個々の独立した検定においてp < 0.05の基準が用いられているとき,一実験あたりのαが0.05を上回る可能性の正確な程度を決定することは,仮説の相互依存の程度が一部影響するためにむずかしい。

 

しかし,タイプ1エラーが生じる可能性は,とくにステップワイズや総当たり法による回帰のように,分析に複数の段階があり。最小限の理論的指針がある場合には,無視できないほどに増加する。

 

一実験あたりのタイプ1エラーの確率を統制するための手続きの種類については,ANOVAのような統計手法に関連して言及されてきた(たとえば. Bonferroni, Dunns, Newman-Keuls, DuncanとScheffeの検定)。

 

たとえば. Bonferroniの方法は、各仮説で用いられるαを決定するために、一実験あたりのαを独立した検定の数で割るというものである。

 

しかし, MRCに関してこうした問題の詳細な議論を目にすることは少ない。

 

Cohen & Cohen (1983)は一般的な原則を述べる。

 

それは「少ないことはいいことだ」である。

 

つまり,多くの理山に基づいて(多重共線性を最小化する,といったことも含む),予測変数の数を最小限にすることで検証の複雑さを減らし,そのことで意味の多い,理解しやすい結果になるというものだ。

 

この考え方に従えば,検定すべき仮説の数は減り,その結果,一実験あたりのエラー発生率が低くなる。

 

また,検定力も増加し,少ない予測変数のおかげでタイプ2エラーの確率も減る。

 

だから,研究者は注意深く理論的な理由づけによって,重要な変数を必要最小限だけ選び出してから,重回帰分析に用いる努力をするべきである。

 

 

一般に,「さぐりを入れる(fishing expeditions)」すなわち変数が有用であるからという理由で分析に含めることは,タイプ1エラーの確率を高めるために推奨されない。

 

しかし,予備的研究の段階においては,このような探索的な調査は有効であるとされている。

 

ただし,それらを用いるには,探索的な要因であることが明記される必要があり,統計的有意性の解釈には細心の注意が必要とされ,より慎重に計画された検証的研究が行われなければならない。

 

Cohen & Cohen (1983)は。重回帰分析に対して、分散分析の手続き用にデザインされたFisherの保護された/検定(Fishers protected /-test)を使うことを提案している。

 

基本的にそれはシンプルかつ実践的で、強い経験的支持を得ている。

 

分散分析においては,この手続きはまず全体的なF統計虻が有憲かどうかを検定するところから始める。

 

全体的なFが望ましいレベルのα(たとえばp<0.05)で有意であるとき初めて,独立した排の平均値が統計的に比較される。

 

こうした個別の検定は,「小さな一対比較[α]の積み重ねが,大きな一実験あたりのエラー発生率になる可能性から保護されている(なぜならわれわれは,全体的な帰無仮説が真であるときの95%において,サンプル平均の比較をすることができなくなっているから)」という。

 

Cohen & Cohen (1983)は全体的な値が統計的に有意であった場合に,部分的な係数や特定の予測因子の寄与の統計的有憲性の検討を可能にすることによって,このような方略がMRCにも一般化できると提案した。

 

 

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