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メディアとの関わり−その過程

研究所の広報室を介さずに，リポーターから直接取材申し込みがくる場合がある。

こういった取材に対応するための具体的な手順について説明する．

リポーターが友好的，前向きな話の内容であったとしても手順を守らなかった場合には，思いもよらない窮地に立たされる場合があるため注意が必要である．

まず，インタビューに応じるまでに，必ず広報室の許可を得る必要がある.

Washington post. New York Times, Wall Street Journal などの機関誌であればなおさら重要であるものの．ラジオやネット上のインタビューも例外ではない．

また．所属する研究室や機関が独自のルールを設けている場合もあり．メディアに対応する前には，事前にルールを知っておく必要がある．

ｅメール，インターネット，ニューメディアについて（の一言）

これまでは．人手系列放送局(major media outlet)が最も影響力をもっていた．

しかしながら，今では口コミ、 e-mailなどのインターネットを介したソーシャルメディアの影響力が大きくなってきている．

たいていの場合は，ニュースの信憑性について一般読者が判断をすることは難しい．

そのために，あまり知られていないウェブ上のニュースサイトから受けたインタビューであったとしても，数百万を超える読者の目に触れる可能性について考慮しておく必要がある．

加えて，メールで記した内容は，業界や擁護団体の会報(newsletter)からあらゆる種類のメディアに繰り返し拡散される可能性があるため，注意が必要である．

また, AP (Associated Press)通信やロイター通信などの広報通信サービス(newswire service story)に寄稿した場合，ニュースが話題になるたびに, Googleを含めた検索サービスで，あなたの名前が挙がってくることになる．

ニュースレターにコメントを求められたときには，どんなメディア媒体であっても，こういった事態を想定し，慎重に対応すべきである．

また，新開の発行部数が急速に減少し, Facebook,Twitter, YouTube.ブログなどが台頭する中，メディアとの関係性にも変化が生じてきている．

若い世代では，テレビや新聞．ラジオといった伝統的な情報媒体よりも，ソーシャルメディアから情報を得ていることが多い.

2010年には, Pew Internet and American Life Projectによる調べでは，米国成人の10人に８人がオンラインにあることを発表した.

今や,多くの人にとってWikipediaが最初にアクセスする情報源である．

こういったメディア環境の地殻変動が起きているなか，臨床研究者にとっても専門家としての見解を発表する際には，心構えが必要である．
例えば，スライドを使用して発表した場合には，プレゼンテーションの内容がTwitterやブログ上に掲載される可能性がある．

また，写真や動画でネット上にアップロードされる場合もある．

すなわち，数秒のうちに．あなたの発表が世界中に拡散されるということである.

研究について，ブログで公表しようとしている場合には，ソーシャルメディアに関するＮＩＨのポリシーと矛盾しないかについて,事前に広報室に確認を取っておく必要がある．

ブログの与える影響力を過小評価している場合があるからである.

2010年11月の時点で, NIHは一般ユーザーが利用できるソーシャルメディアサイトを150以上も所有している．

一部のソーシャルネットワークプラットフォームは,サイバーセキュリティの問題から，ＮＩＨ内部のコンピュータからアクセスできなくなっている．

結果，ウェブ上の活動にも制限が出てきているのが現状である．

電話を受けたら

リポーターからインタビューの依頼を受けたら，すぐに依頼を引き受けず，自制心をもっていくつかの事項を確認する必要がある．

まず，下記に挙げる項目を確認し，書き留めておくことが重要である．

１．相手の名前と電話番号を確認する．
２．相手のパブリケーションネットワークステーションなどを確認する．
３．締切りを確認する（これは，自分にどれだけの持ち時間があるのかを概算できる）．
４．アングルおよび筋書きを確認する．
５．他にどんな人にインタビューするつもりなのかを確認する．
６．何に関する情報を自分に期待しているかを確認する（例えば，Ｔ細胞に関する背景の説明を求めているのか，またはあなたの研究の特集記事を書きたいのか，単に，他の誰かの研究に対するコメントが欲しいのかなどである）．

あるいは, NIHの公式な広報担当者にこういった情報と報道の背景を集めてもらうこともできる．

自分自身にある程度時間ができるように，「あなたと話せて光栄です．我々の広報室を通して調整していただけますか？この者に連絡をとってもらいたのですが，連絡先はこちらになります.」とリポーターに言うことができる．

常に．机の上や財布や手帳などの手の届く範囲に，広報担当者の名前，電話番号を持っているべきである．

次の手順は，研究所ノセンターの広報室に相談することである．広報担当者は，下記のような場合に対応してくれるはずである．

・自身がリポーターに話す適任者であるか．または，非常にセンシティブな問題であるために，広報担当者, NIH報道官あるいは他の相当な人によって取り扱われるべきか.
・ＮＩＨ外部の専門家に対応を求めるべきか．

・ＮＩＨとしての見解を求められているか.

・あなたに役立ちそうなリポーターに関する情報があるか.

・過去にそのリポーターとやりとりした経験があるか.

・誠意をもってお断りする方法．

インタビューを受けないと決めた場合，正直に，確実に断る．

下記の３つは一般的な答えである．しかし，最初の答えはおすすめできないものである．

１．私はあなたとお話したいと思いますが，お話しするのは私ではないと言われましたので…．これはかなり一般的であるが，不適切な回答である．これは，リポーターの気を引くだけであり，それ自体がニュースになる．

２．私は，これについてあなたとお話しするのにベストな人物ではありません．この人に連絡をとってみてもらえませんか．これは適切な回答である．必ず紹介する前に，指名した人に知らせるようにする．

３．まだ研究段階であるため，説明は避けたいと思います．それが事実であればこれもまた良い回答である．リポーターには，日付けと再度連絡するように伝える．

リポーターからの取材依頼に応じる際、広報室を通じた手順の遵守が重要であり、特に著名なメディアであるWashington Post、New York Times、Wall Street Journalといった機関誌でのインタビューでは一層の注意が求められる。研究機関の広報室が介在しない場合、対応が不十分であったり手順を踏まなかったことで、思いがけない問題が発生することもあるためだ。ラジオやネットのインタビューも例外ではなく、所属する研究室や機関が独自に設けているルールに従い、メディア対応前に必ず確認を取ることが必要である。また、インターネットやソーシャルメディアが広がりを見せる中、従来のテレビや新聞、ラジオといった伝統的メディアの影響力は相対的に減少し、口コミやメール、SNSの影響力が急速に高まっている。これにより、読者や視聴者が情報の信憑性を判断することが難しくなり、特に一般読者にとって信頼性のあるニュースの見極めが困難になるケースが増えている。このため、あまり知られていないウェブニュースサイトやブログであっても、多くの読者の目に触れる可能性を考慮して対応すべきである。近年、ニュースや情報がソーシャルメディアを通じて瞬時に拡散されるようになり、例えばAP通信やロイター通信に投稿された記事やコメントは、Googleなどの検索エンジンを通じて話題に上がる度に参照され、インターネット上に長期間記録され続ける可能性がある。また、ブログで研究について発表する際には、NIH（米国国立衛生研究所）のポリシーや機関独自の広報ガイドラインと矛盾しないか、事前に広報室へ確認することが重要である。これは、ブログがソーシャルメディアを介して予想以上の影響力を持つことがあるためであり、研究者自身がその影響力を過小評価する危険があるからである。たとえば2010年の時点でNIHは150以上のソーシャルメディアアカウントを運営しており、その一部はサイバーセキュリティ上の理由でNIH内部のコンピュータからアクセスが制限されているという背景もある。また、リポーターから取材依頼があった場合には、即座に承諾するのではなく、冷静に考えた上で、適切な対応を取るべきである。リポーターからの連絡が電話やメールであった場合も同様で、相手の名前や連絡先、所属メディアや放送局、記事の締め切りなどの情報を確実に確認し記録しておくことが大切である。さらに、取材の角度や内容、インタビュー対象となる他の関係者についても事前に把握し、準備を整えた上で対応に臨むことが推奨される。これらの情報は、必要に応じて広報担当者に依頼し、リポーターに関するバックグラウンドも調査してもらうことで、自身が適任者であるか否かの判断材料にもなる。また、リポーターの要求に対して自信が持てない場合は、「広報室を通じて調整いただけますか」と丁寧に依頼し、自身の連絡先を伝えるなどの対応も考えられる。常に手元には広報担当者の連絡先情報を持っておくとともに、必要に応じて広報室や専門機関と連携を取り、センシティブな問題や機関としての見解が求められる場合には、広報担当者や上級の担当者に相談するのが適切である。過去のリポーターとのやり取りや取材実績についても確認し、信頼できる対応を心がけることが肝要である。また、もしインタビューを受けないと決めた場合には、率直に断ることが求められるが、その際には慎重な表現を選ぶことが推奨される。「私ではありません」といった表現は、リポーターの興味を引くだけでなく、意図しない情報として報道に繋がる可能性もあるため注意が必要である。「ベストな対応者ではない」と紹介する形や、「研究段階であるため、現時点では控えさせていただく」といった表現であれば適切とされる。また、ソーシャルメディアの台頭に伴い、情報発信が研究者個人や発表内容に及ぼす影響も大きくなっている。例えば、プレゼンテーションやスライドを用いた発表内容がTwitterやブログなどで瞬時に拡散されるケースがあり、写真や動画もまたインターネット上で広く共有されることが多いため、情報発信の際にはそのリスクを考慮した準備が必要である。さらに、若い世代においては、ソーシャルメディアが主要な情報源となっており、2010年のPew Internet and American Life Projectの調査では、米国成人の80％がオンラインに接続しているとされる。特にWikipediaが最初の情報源として利用されるケースが増え、インターネット上の情報環境における地殻変動が進行していると言える。このような状況下では、研究者としての発表や見解についてもソーシャルメディアやオンラインニュースサイトに公開される可能性を見据え、慎重に対応することが必要である。